腰痛

口臭に関する悩み２


【悩み１】
口臭が遺伝ではないかと思い込んでしまった人の話をします。２０歳の男性は普通に口腔内に汚れがあったり、たまに口臭が出る場合もあったりしました。早めに病院に行って治療などをしていればひどくならなかったかもしれませんが、病院にも行かずにただ口臭で悩むようになり、段々不安がエスカレートしてきて、口臭があるのは親のせいだと思い込んでしまったのです。そのせいで社会生活や人との会話がやりづらくなったなどと親を責め立て、家庭内暴力にまで発展してしまいました。ここで一つ間違いがあります。口臭と言うのは口腔内を不潔にしている事でおこるものですので、決して遺伝では発生しませんので勘違いしないようにしましょう。

【悩み２】
高校生の女性のお話で、学校で男子生徒と話をしているときに「口が臭い」と指摘されたそうで、それがもとで登校拒否気味になってしまったそうです。学校に行っても常に口元にハンカチをあてた状態で会話をしていたり、授業中もハンカチをあてていたりで一日中顔を隠すような感じで過ごしていたそうです。その様子がおかしいと思った周りの人は彼女をいじめの対象としてしまい、結果いじめられるようになったそうです。精神的不安に陥っちゃった状態ですよね。こうなる前に恥ずかしいかもしれませんが勇気を出して口臭治療の為に病院に行く事をお勧めします。治療をする事によって、不安も解消されよりよい学校生活が送れるようになると思います。

腰痛

いまや腰痛は、風邪の次に多い関節痛の病気です。
私達人間は、２本の足で全ての体重をささえなくてはなりませんね。
そして、２本足で立つには、足のすぐ上にある骨盤、さらにはその上の腰椎・・・
これが重要なポイントとなるわけです。
日頃から、スポーツをしている人や重い荷物を持つ人に腰痛が多いのは、腰椎に負担がかかる割合が大きいからというのは分かりますね。
しかし、このような経験がないのに腰痛になる人もいます。
実は、腰痛になる人の多くは会社員やＯＬのようにデスクワークを中心とした人、長時間 車を運転する運転手の方たちなのです。
意外に思うかもしれませんが、長時間いすに座って同じ姿勢をつづけることのほうが、腰にかかる負担は大きいのです。
俗に言う「職業病」というものですね。
もちろん、これらの仕事に就いているからといって、皆がなるわけではありません。
腰痛の原因となるものには「姿勢」が考えられます。
関節痛にならないためにも、正しい姿勢を身につけるようにしましょう。

作業療法士（ＯＴ）


医療と福祉という切り離せない二つの分野の中で、おもにリハビリにかかわる仕事をする人として作業療法士（ＯＴ）がいます。
作業療法士は、理学療法士と並んで医師の指示を受け、多くの専門職のスタッフとリハビリテーションチームを組み、治療を実践していきます。

作業療法士が行なう作業療法には、日常生活に必要な動作の訓練や機能回復の訓練などがあります。
まず「歯を磨く」「顔を洗う」「靴を履く」など日常生活に必要な動作の訓練や改善が行なわれ、引き続いて手芸や粘土細工、楽器演奏などの作業による機能回復のための援助に移っていくのが一般的です。
また患者が知的障害者の場合は、レクリエーションなどを通じて情緒面に働きかけ、感情表現の発達を促すことも仕事の一つです。
作業療法の目的は、障害のある人に残っている能力を最大限に引き出し、回復後の自立生活、社会生活、職場復帰へ向けて身体条件、精神条件を整えることにあります。

作業療法は、理学療法のあとを引き継いで取り組むケースが多いので、働く職場は理学療法士とほぼ同じで、医療機関・医療と福祉の連携施設・福祉施設となります。
福祉現場でのスタッフの数は医療現場に比べればまだ少数ですが、社会全体でリハビリの重要性が広く認識されつつあり、作業療法士に対する福祉分野でのニーズが高まってきています。

作業療法士になるためには、高校卒業後に作業療法士養成学校か養成施設において３年以上専門知識や技術を修得した上で、国家試験に合格しなければいけません。
また、海外で作業療法に関する学校を卒業したか、免許を取得した人は、厚生労働大臣から日本の養成学校で学んだのと同等の技術があると認定を受けると、国家試験を受験することができます。

視能訓練士


医療分野のリハビリに関する専門職としては知られていても、福祉の分野では今のところあまり知られていない職種に「視能訓練士」があります。

視能訓練士の仕事は、「見る」という人間の基本的な機能に障害を持つ人に対し、眼科医の指示のもとでその度合いを検査したり、機能回復のための訓練にあたることです。
以前は、斜視や弱視などの障害を持つ人の機能回復のための訓練を行なうときに必要な国家資格でしたが、1993年の法改正により、眼科一般分野で検査などもできるようになりました。
まだ有資格者は少なく、特に男性の割合は１０％以下となっており、今のところ女性の多い分野になっています。

視能訓練士の仕事の内容は、検査業務とリハビリ業務に分かれます。
検査業務として、視力検査、視野検査、眼底カメラ撮影、超音波検査など、目に関するさまざまな検査を行ないます。
また、眼鏡やコンタクトレンズをつくる際に必要な、視力検査や眼圧検査を行なったうえでの処方箋を書くのも視能訓練士の検査業務のひとつです。
リハビリ業務としては、矯正訓練が主です。
この訓練は、視覚が発達する小学校低学年までに正しく矯正し、視力や視機能の回復を目指すもので、一般的には何年もかかるものです。
また最近では老化による疾患や糖尿病などによって視力が低下した人に対するリハビリ指導も増えてきており、訓練対象が乳幼児からお年寄りまでと幅広くなっています。
このため、視能訓練士の仕事は、こうした幅広い年齢層の人とのコミュニケーションをどうとっていくのかも大切になってきます。

現在、視能訓練士の職場としては、総合病院や国立病院、大学病院など規模の大きな病院の眼科がほとんどですが、高齢化に伴い白内障や糖尿病性の網膜症などが多くなり、福祉の分野でも視能訓練士が行なうリハビリに期待が高まってきています。

視能訓練士の視覚を取得するには、国家試験に合格しなければいけません。
国家試験の受験資格は、
●高校卒業後、指定の視能訓練士養成施設で３年以上専門知識や技術を学ぶ
●大学、短大、看護士養成所等で２年以上修業し、指定科目を履修したのち、厚生労働大臣が指定する養成施設で１年以上専門知識や技術を学ぶ
●海外で視能訓練士に関する学校を卒業したか、免許を取得し、厚生労働大臣から日本で学んだと同じ技術があると認定を受ける
のいずれかです。

公営ギャンブルの現状

公営ギャンブルは、大別すると「公営競技」「公営くじ」の２つになります。これら公営ギャンブルのうち、特に公営競技に関しては、全国各地に競技場があり、地方自治体などの主催で華々しく展開されています。

そもそも公営ギャンブルには、国や自治体の財源としての側面がありました。そして実際、戦後はこれらの公営ギャンブルが国の復興や財政の健全化に貢献してきたのです。

しかし90年代はじめを境に、公営ギャンブルを取り巻く状況が変わりました。バブルの崩壊による不景気や、パチンコ・パチスロといったその他のギャンブル、娯楽の多様化によって、公営ギャンブルは以前ほど振るわなくなったのです。そのため、特に公営競技に関しては、撤退を検討している自治体が相次いでいるのが現状です。